兵冷工第32回ソフトボール大会に参加しました。

2023年11月3日(金祝)、兵庫県冷凍空調設備工業会主催の「兵冷工第32回ソフトボール大会」が加古川河川敷において開催されました。当社も毎年参加しており、今年は全5社により熱戦が繰り広げられました。

秋晴れの空の下、従業員11名が家族とともに奮闘した結果、当社は3位入賞を果たすことができました。ソフトボールの後は、数年ぶりにBBQ大会を開催し、網を囲みながら親睦を深めました。

お互い普段見られない姿を見ることができ、非常に有意義な1日となりました。

 

 

2023.11.18 「役員体制変更のお知らせ」

2023年1118日付で、取締役会長 石原 良樹が退任し、相談役に就任いたしました。

なお、新役員体制は以下のとおりです。

 

代表取締役社長    石原 俊樹

常務取締役      池田 卓峰

取締役        野口 道範

取締役        島田 進司

取締役        塩田 祐次

監査役        有國  薫

当社石原会長が高圧ガス保安功労者として表彰されました。

2023年1024()に開催された第61回兵庫県高圧ガス大会において、当社石原良樹会長が兵庫県知事より「保安功労者」として表彰されました。これは、第46回大会における「保安功労者」受賞(大会委員長表彰)に続くものです。

 今回の表彰は、永年にわたり高圧ガス保安技術の向上と安全意識の高揚に努め、災害防止と業界の発展に尽くしたことが認められたもので、大会当日は兵庫県公館において服部洋平副知事より表彰状と記念品を授与していただきました。

 当社は、前身の國森製作所時代から長きにわたり、國森式冷凍機を始めとする各社冷凍機の製造修理・アフターサービスを通じて高圧ガスに携わってきた中で、従業員への保安教育等を通じて事故防止に努めてきたことが評価されたものと自負しております。

  「社会への貢献が人として、企業として不変の使命であることを常に自覚し、社会規範に反することなく、公正、公平に業務を遂行する」という経営理念をあらためて認識し、このたびの名誉ある受賞を機に、さらなる安全意識の高揚を図ることで、海事業界、ひいては社会全体に貢献できるよう努めてまいります。

【参考】

「第61回兵庫県高圧ガス大会の開催」(兵庫県HP)

https://web.pref.hyogo.lg.jp/press/20231011_14126.html

【受賞後の記念撮影(前列左から2人目が石原会長)

フォークリフト荷役技能向上大会に参加しました。

2023年105()、メリケンパーク(神戸市中央区)にて「第39回神戸港フォークリフト荷役技能向上大会」(事務局:一般財団法人神戸観光局港湾振興部)が開催されました。

この大会は、「安全・確実・迅速」というフォークリフトの基本操作を競いあうことで、荷役技能の向上・労働災害防止等へ寄与することを目的に、神戸港の港湾関連企業等から28名が参加して開催されたもので、昨年に引き続き当社からも従業員1名が参加しました。

競技は「方向変換競技」と「ジグザグ競技」の2種目であり、周囲の確認から運搬完了に至るまで常に「安全・確実・迅速」の意識をもって取り組むことで」、日常業務に潜む危険事項を改めて認識することができました。

当社では、今後もこのような機会を通じて従業員の荷役技能レベルの把握・向上を図るとともに、安全意識の醸成やモチベーションの向上に役立てていきたいと考えています。

フォークリフト大会

【参考】 「第39回神戸港フォークリフト荷役技能向上大会」開催(神戸市HP)

https://www.city.kobe.lg.jp/a64051/kanko/kisyasiryo/202309/233288893985.html

「神戸港フォークリフト荷役技能向上大会」PR動画(神戸市公式YouTubeチャンネル)

https://www.youtube.com/watch?v=S3jxACCXVJM

貿易コンソーシアムに入会しました

当社は、このたび「貿易情報連携の効率化・普及に向けたコンソーシアム」に入会しました。

本コンソーシアムは、貿易DXを推進する株式会社トレードワルツを事務局として20214月に発足したもので、商社だけでなくメーカー・銀行・保険会社・物流会社・ITベンダー・公的機関・海外企業など200社以上が参加するものです。

政府と連携した貿易関連法令の改正働きかけを中心に、ブロックチェーンを用いた貿易情報連携基盤の社会実装・利用促進に向けた検討・検証を実施し、貿易実務者の枯渇・非効率な日本の貿易実務といった貿易課題の共有・解決に向け、業界横断型で取り組んでいます。

当社も、貿易に携わる一員として積極的に参加し、海運業界における貿易課題の解決に積極的に取り組んでまいります。